注文住宅を建築する際の流れとは?必要書類まとめ

公開日:2021/08/15  最終更新日:2021/08/24

注文住宅を建てる際、流れを理解していないと、入居を希望している時期に間に合わなかったということになりかねません。「子どもが、幼稚園入園前に入居したかったのに、間に合わなかった・・」「補助金がもらえる時期に建てたかったのに、間に合わなかった・・」そうはならないように、流れをおさえておきましょう。

注文住宅建築の流れ

注文住宅は検討をはじめてから、家が完成し住みはじめるまでに、1年以上の期間がかかります。以下では、全8STEPで家づくりの流れを解説していきます。土地から探すのか、土地はすでに持っているのかで流れは若干変わりますが、基本的には同様の流れで行っていきます。

STEP1:予算決め

まずは予算を決めましょう。予算は、頭金と住宅ローンの合計で決まります。例えば、頭金500万円、住宅ローン4,000万円を借入れすると予算は、4,500万円となります。どのくらい借入れできるかは、金融機関のホームページなどを使えば、簡単にシュミレーションできるので試してみましょう。

ご家庭によって同じ所得でも家にかけられる予算は変わってきますので、ライフプランをしてみてもいいかもしれません。

STEP2:建てたい家をイメージする

予算が決まれば、間取りやデザイン、構造など、どのような家を建てたいか考えてみましょう。デザインだけではなく、夏は涼しい家がいい、冬は暖かい家がいいなど、生活するイメージまで固めておくことがポイントです。

STEP3:メーカー選定

建てたい家のイメージが決まれば、メーカー選定に入っていきます。いきなりモデルハウスに行くのではなく、まずは、インターネットで情報収集しましょう。

例えば、冬暖かい家に住みたい方は、冬 暖かい 住宅会社と検索すると、そこを得意とするメーカーが検索結果にでてきます。あらかじめ情報収集してから希望するモデルハウスに行くことで、時間のムダを省けるでしょう。

STEP4:土地選定

土地探しは、建てたいメーカーの担当者にお願いするようにしましょう。理由は、希望している家が建てられる土地なのかまで検討して、土地紹介してくれるからです。

プロの意見を聞きながら、土地探しができることは、かなりのメリットではないでしょうか。さらに、インターネットに掲載されていない希少物件の紹介もあるかもしれません。

STEP5:プラン・見積もり提案

土地、メーカーが絞れたら、土地に合わせたプラン・見積もりを依頼しましょう。複数社に依頼することで、間取りの提案力や価格の妥当性を比較できるので、じっくり検討してみましょう。

STEP6:請負契約

建築会社が決まれば、契約を締結します。契約後は、間取りや外観、設備などの詳細な打ち合わせに移行していきます。住んだ後に後悔しないように、じっくりと打ち合わせしていきます。契約時にはメーカーに支払う手付金が必要となるケースもあるので、確認しておきましょう。

STEP7:着工

打ち合わせが終われば、申請をだして、工事のはじまりです。工事後に、施主がすることは特段ないですが、時々現場を見に行ってもいいかもしれません

STEP8:引渡し~引っ越し

工事がすべて終わり、建物が完成すれば、いよいよ引渡しです!引渡し前には、設備等の不具合や傷がないか、施主が立会って、最終確認を行うこともできます。気になった部分を修正してもらった上で、引渡しを迎えることが望ましいでしょう。

注文住宅を建てるには、どのような書類が必要か

注文住宅を建てるためには、さまざまな書類が必要になってきます。後から慌てて準備しなくていいよう、事前に準備しておきましょう。期日までに書類が準備できないと、工期に遅れるが生じるなど問題が起こる場合もあります。本記事では、一般的に必要な書類を紹介していきます。

■プラン作成時

建築地が決まっている場合、公図や謄本、測量図を準備しておきます。これらの書類は、法務局で取得できる他、電子申請でも取得が可能です。

■住宅ローン利用時

借入する銀行によっても違いますが、一般的に必要なものは、以下の通りです。

・本人確認書類
運転免許証、健康保険証、マイナンバーカードなどが該当します。

・所得証明書
源泉徴収票や確定申告書など、雇用形態によって準備するものは違います。

・印鑑証明書、住民票
役所へ取りに行く書類です。取得から3か月以内が有効期限です。期限切れとならないように必要があれば、その都度取りに行きましょう。印鑑証明書については、役所に実印登録をしておかないといけないので、注意が必要です。

・その他
住宅ローン以外に借入れがある場合は、返済予定表や残高証明書などが必要になります。

 

以上、注文住宅を建築する際の流れや必要書類について、紹介しました。事前に内容を把握しておくことで、直近になって慌てて行動しないように注意しましょう。給与所得者か会社経営者、現金で住宅を購入するか住宅ローンを利用するかなど、人によって用意する書類が変わってくるケースもあるので、事前に確認しておきましょう。

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